ヨガの保険について

日本のヨガ市場が拡大を続ける中、ヨガによるケガや傷害も増えてきています。
参加者の安全と、指導者としての賠償責任リスクを守るべく、ヨガの安全講習会とヨガインストラクター向け賠償責任保険「ヨガの保険™」の加入を組み合わせた「ヨガ安全指導員®」制度が2018年1月よりスタートしました。
賠償責任保険の引き受けは、三井住友海上が担当しています。
2019年11月より要望の多かった、ヨガインストラクター自身の仕事中のケガ(傷害)も補償できるようになりました。

ホットヨガ、マタニティヨガ、ママ&ベビーヨガ、パークヨガ、サップヨガ、アクロヨガ、ハンモックヨガ、ジャイロキネシス(ダンサーのためのヨガ)など新しいスタイルのヨガも保険金支払い対象となります。

ヨガ市場拡大ととともに、指導リスクも増加

日本のヨガ市場は拡大を続けており、雑誌ヨガジャーナル日本版が行った「日本のヨガマーケット調査2017」によると、日本のヨガ人口は770万人に達しており、フィットネスクラブの参加人口約400万人の倍の参加者数に達しようとしています。

ヨガインストラクターの増加が、ヨガ市場の伸びを支えており、ヨガ資格スクールの件数もここ3年ほどで急増しています。2019年時点でヨガアライアンス(アメリカに本部がある世界的なヨガ資格発行団体)に登録している日本のヨガ資格スクールは150校にのぼります。それにともない経験の浅いインストラクターが増えている現状があります。

一方、参加者層は初心者が増えており、既往症や障害のリスクを持つシニア層にもヨガが浸透する中、ヨガによるケガや障害も増えています。また、ヨガスタジオやフィットネスクラブ以外にも、妊婦を対象としたマタニティヨガ、高温多湿状態で行うホットヨガや屋外のパークヨガ、SUPヨガなど提供形態も多様化しています。
ヨガが浸透する中、ヨガによるケガや障害も増えています。

ヨガでケガをした人が6割以上います

ヨガ練習中にケガをした人は6割

2019年4,5月に実施した「ヨガ練習中のケガに関する調査2019」によると、約6割の参加者がヨガの練習中にケガをした経験があり、そのケガの原因の2割が「ヨガインストラクターの不適切な指導」とあります。(詳しい資料を希望の方は、下記問い合わせ窓口までご連絡ください。)

「ヨガの保険™」がパワーアップ

2019年11月よりヨガインストインストラクターの賠償リスクを補償するだけでなく、
ヨガインストラクター自身の仕事中のケガ(傷害)も補償できるようになりました。