制度開始までの背景

2015年8月、50名のヨガインストラクターでスタートした ”SAFE YOGA STUDY”。
2回目以降は、毎回100名を超えるインストラクターが集い、安全な指導方法やヨガ指導者の役割、業務範囲(ヨガと医療行為の違い)などを議論してきました。

SAFE YOGA STUDYを発展させ、2018年1月より、ヨガの安全講習会とヨガインストラクター向け賠償責任保険の加入を組み合わせた「ヨガ安全指導員」制度を開始しました。

全国に約1万名の指導員を育成し、安全にヨガを実践できる環境づくりを全国に拡げていきます。
*安全講習会では、一般的なヨガ指導中のケガ等のリスクを低減する内容をお伝えします。補償の対象にさまざまなスタイルのヨガ、あるいはヨガの要素を取り入れたトレーニングも含まれますが、安全講習会でそれらを対象とした特別な内容は提供しておりません。

「ヨガの保険™」開始の背景

2017年11月10日に実施した「ヨガ練習中のケガに関する調査2017」によると、約7割の方がヨガの練習中にケガをした経験があり、そのケガの原因が「ヨガインストラクターの不適切な指導」との回答が約2割でした。

「ヨガ練習中のケガに関する調査2017」サマリー

(2017年11月10日実施、有効回答数89名)

ヨガでケガをしたことがある人の割合 67.4%
    
ヨガの事故にそなえた保険に入っている人の割合「入っている」10.4%、「入っていない」88.3%
    
ヨガでケガをしやすい三大部位 1位:手首 2位:首 3位:膝
    
ヨガでケガをしやすい三大アーサナ(ポーズ)1位:バックベンド系 2位:前屈系 3位:坐法系
    
ケガの原因 「インストラクターの不適切な指導」15.5%

ヨガ資格スクールの急増

日本では2006年から、世界最大のヨガ資格認定団体「ヨガアライアンス」(登録メンバー数約7万名)の基準に準拠したプログラムがBe Yoga ジャパン(東京)でスタートしました。その後、綿本ヨーガスタジオ、アンダーザライト ヨガスクール(以上、2007年)、YogaJaya(2008年)、スタジオヨギー(2009年)などが登録し、2017年現在で約130校がヨガアライアンスに登録し、プログラム(主に200時間の内容)を提供しています。ここ3年で登録スクールが急増し、5割程度が登録3年未満のスクールです。

ヨガマーケットの拡大(インストラクターの急増)

また、日本でのヨガアライアンス認定者をはじめとするヨガインストラクターは近年急増しており、ヨガジャーナル日本版が日本のメディアとしてはじめて行った「日本のヨガマーケット調査2017」において、日本のヨガ人口は770万人と発表されました。

アメリカでは、ヨガの事故にそなえた保険も

世界的なヨガブームの発信地であるアメリカでは、「ヨガアライアンス」が、メンバーであるRYT(Registered Yoga Teacherの略)に対して、複数の損害保険会社を通じてliability insurance(賠償責任保険)を提供しています。
ただ、残念なことに、対象エリアはアメリカ、カナダに限定されます。
(そのほか、EUエリアのヨガインストラクター対象の保険もあり)

日本では保険に加入しているインストラクターは1割

「ヨガ練習中のケガに関する調査」によると、ヨガの事故に対応した何らかの保険に加入している人は、10.4%しかいませんでした。